スポーツを通じて、ストレスや生活習慣病を予防し改善することは、生涯にわたって心身ともに健康的で活力ある生活を送る一助となるとともに、疾病による医療需要の適正化に貢献して社会保障費の削減につながる。スポーツの実施率向上によって健康増進をもたらす施策として、特定のスポーツ用品の購入やスポーツ施設を利用した際に、その購入費用および施設の利用料等について所得控除を受けられる税制の検討などが求められる。